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ランチ代、毎月いくら使っているかすぐに答えられますか？
30代・40代になると仕事を回すだけで精一杯。
体調も家計も気になるのに、食事はつい後回しになりがちです。
そんな状況で「助けになるはず」の福利厚生の食事制度。
社員食堂、食事補助、チケット制、健康ランチ。
ところが実際には「あるのに使われていない」制度が少なくありません。
なぜ、便利そうな制度ほど使われなくなるのでしょうか？
Sailing Dayの羊一です。
今回は「福利厚生の食事は本当に役に立っているのか？」という視点から、実際によく使われている制度と使われない制度の違いを比較します。
1. 福利厚生の食事制度とは？
福利厚生の一環として、社員の食事を支える制度を導入する企業が増えています。
社員食堂や食事補助、健康を意識したランチ提供、宅配サービスなど、その形はさまざまです。いずれも働く人の負担を減らし、日々のコンディションを整えることを目的としています。
一方で、制度が用意されていても実際の職場では「あまり使われていない」という声が聞かれることも少なくありません。
つまり、食事系福利厚生は内容の良し悪しだけで評価されるものではなく『働く人の生活や一日の流れに合っているかどうか』が使われるか否かを大きく左右します。
（１）使われない共通パターン
食事系の福利厚生が使われない職場には、いくつかの共通点があります。それは、制度が社員の一日の流れを前提に設計されていないことです。
・昼休みが短いのに社員食堂が混雑している
・利用できる時間帯が固定されており融通が利かない
・在宅勤務や外出が多い働き方に対応していない
・利用するまでに手間や待ち時間が発生する
こうした場合、制度そのものの内容よりも「使いやすいかどうか」が判断基準になります。
忙しい日常の中で「使うまでのハードル」が高いと選択肢から外れていきます。
（２）申請・利用手続きが負担に感じられる瞬間
食事系の福利厚生が使われなくなる背景には「内容が悪い」以前に使うまでの手間があります。社員が「今日はいいか」と感じる瞬間は意外と小さなことの積み重ねです。
・利用するたびに申請や精算が必要
・使い方やルールを覚えなければならない
・対象店舗やメニューが分かりにくい
・使える条件が細かく判断に迷う
30〜40代の働き盛りは、日々の業務や家庭のことで頭が埋まりがちです。その中で、食事のたびに考える必要がある制度は次第に選ばれなくなります。手間を感じさせない仕組みでなければ、制度は定着しません。
（３）形式だけで終わる制度の落とし穴
食事系の福利厚生が形だけになる大きな理由は導入したあとに見直されなくなることにあります。制度は一度整えると「用意した」という事実だけが残りがちです。
・実際にどれくらい使われているかを把握していない
・社員の声を反映する機会がない
・働き方の変化に制度が追いついていない
つまり、食事の福利厚生が使われない理由は社員の意識ではなく、制度の見直し不足なのです！
2. 実際に使われている食事系福利厚生を比較
食事系の福利厚生は種類が多い一方で、実際に使われている制度には偏りがあります。まずは、利用率・自由度・満足度の3つの視点から、代表的な制度を比較してみましょう。
食事系福利厚生の比較表（実態ベース）
| 食事系福利厚生 | 利用率 | 自由度 | 満足度 | 特徴 |
|---|---|---|---|---|
| 社員食堂 | 中〜低 | 低 | 中 | 手軽だが時間・場所に縛られやすい |
| 食事補助（チケット・IC） | 高 | 高 | 高 | 使える店が多く、生活に組み込みやすい |
| 弁当・仕出し提供 | 低 | 低 | 低〜中 | メニュー固定で好みが分かれる |
| 健康志向の宅配食 | 中 | 中 | 中〜高 | 健康面は評価が高いが継続が課題 |
| 社内カフェ・軽食 | 中 | 中 | 中 | 補助的な位置づけになりやすい |
※ 利用率・満足度は一般的な傾向をもとにした相対評価
制度として用意されていても「実際に使われているかどうか」には大きな差があります。その違いは、自由度と生活へのなじみやすさにありました。
（１）利用率が高い制度に共通する特徴
利用率が高い制度は使われにくい制度の条件を避けているという点が共通しています。
食事補助やチケット型の制度は、
◎ 利用時間が固定されていない
◎ 特別な行動を取らなくても使える
といった特徴があり、忙しい30〜40代でも選択肢から外れにくくなっています。制度を使うために予定を調整したり、行動を変えたりする必要がないことが結果として利用率の高さにつながっています。
（２）自由度が満足度を左右する理由
利用するかどうかを決める段階を超えると、次に重要になるのが「使い続けたいと思えるかどうか」です。ここで大きく影響するのが制度の自由度です。使う店やタイミングを自分で選べる制度ほど、満足度は安定しやすくなります。
反対に、
『選択肢が限られている』『使える場面が決められている』このような制度は最初は使われても徐々に選ばれなくなる傾向があります。
自由度の低い制度は不満が一気に出るわけではありません。小さな違和感が積み重なり静かに使われなくなっていきます。では、働き盛り世代はこうした違いを踏まえ、どのような基準で食事系福利厚生を選んでいるのでしょうか？
3. 働き盛り世代が「使う／使わない」を分ける決定的なポイント
ここまで見てきたように、食事系福利厚生の利用率は制度の種類だけで決まるものではありません。実際には、年代ごとに「重視しているポイント」が異なり、それが使う・使わないを分けています。
ここでは30代・40代それぞれの視点からその違いを整理します。
（１）忙しい30代が重視するポイント
30代は、仕事の責任が増え業務量も一気に増える時期です。そのため食事に求めるものはシンプルです。
◎考えなくていい
◎手間がかからない
◎仕事の流れを止めない
この条件を満たさない制度はどれだけ内容が良くても後回しになります。
「今日は使おうかどうしよう」と迷う余地がある制度はその時点で選ばれにくくなります。忙しい30代にとって判断が必要な制度＝負担になりやすいからです。
実際に、外回りや在宅勤務が混在する企業では、
社員食堂ではなく食事補助（ICカード・チケット型）を中心に設計したことで、30代社員の利用率が大きく伸びたというケースもあります。
「考えずに使える」ことは忙しい30代にとってそのまま価値になります。健康よりも、まずは仕事を回せるかどうかが判断基準になるためです。
（２）40代が気にする「体調」と食事
40代になると食事に対する見方が少し変わってきます。仕事は忙しいままですが、そこに体調や疲れやすさが加わります。
・午後に眠くなりやすい
・外食が続くと体が重い
・健康診断の数値が気になり始める
こうした変化から「何を食べるか」「続けられるか」を意識する人が増えていきます。
ただし、ここでも重要なのは無理のなさです。
・味に満足できない
・食べた感がない
・使うまでに手間がかかる
こうした要素があると長続きしません。
40代は健康を意識しつつも我慢する食事は選び続けません。無理なく続くかどうかが判断基準になります。実際、40代社員が多い職場では「健康に良いか」よりも「無理なく続くか」を基準に、メニュー選択型の食事補助へ切り替えた企業もあります。
（３）ライフステージで変わる評価軸
30〜40代は、ライフステージの差が大きい年代でもあります。
・独身か、家庭があるか
・子育て中かどうか
・在宅勤務が中心か、外出が多いか
同じ制度でも、生活環境によって評価は大きく変わります。
そのため、使い方が一つに決められている制度は、合わない人が出やすくなります。
評価されやすいのは、次のような制度です。
◎使う場所や時間を限定していない
◎選択肢を社員に委ねている
◎生活リズムの違いを前提にしている
食事系福利厚生は、年齢よりも生活に合っているかが重要です。「誰に、どんな一日を過ごしてほしいか」を想像できている制度ほど、自然と使われます。
4. 使ってもらえる食事系福利厚生にしよう！
ここまで見てきたように、食事系福利厚生は「内容が良いかどうか」だけでは使われません。設計と運用が今の働き方に合っているかが重要です。
まずは、現在の制度がどの位置にあるのかをチェックしてみましょう！
（１）使われるかどうかが分かれるチェックリスト
当てはまる項目が多いほどその制度は「使われる食事系福利厚生」に近い状態と言えます！
（２）使われる制度に近づけるために
食事系福利厚生に正解はありません。重要なのは日常とのズレが少ないかどうかです。
◎考えずに使える
◎無理なく続けられる
◎生活の流れを止めない
食事系福利厚生が使われるかどうかは、内容の良さよりも今の生活に合っているかで決まります。「誰に、どんな一日を過ごしてほしいか」を起点に設計されているかどうかが、使われる制度とそうでない制度の分かれ目になります。
5. まとめ
◎食事系福利厚生は「内容」より「生活に合っているか」で決まる
▶︎迷わず使えて日常に自然になじむかが利用を左右する
◎30代・40代で「使う基準」は変わる
▶︎30代は手間のなさ、40代は無理なく続くかを重視する
◎自由度が低い制度は使われなくなる
▶︎選択肢や使える場面が限られるほど敬遠されやすい
◎制度は「作って終わり」にしない
▶︎利用状況と社員の声をもとに見直すことが重要
◎最後は「誰に、どんな一日を過ごしてほしいか」
▶︎その視点がある制度ほど自然と使われる
次回は、今回の考え方を踏まえ実際に利用率が伸びた食事系福利厚生の事例を紹介します。「なぜその制度は使われているのか」を具体的に見ていきましょう。
この記事の監修 長谷 有希央
◎安眠インストラクター
◎睡眠＆寝具インストラクター
◎健康経営アドバイザー
◎中小企業診断士 の資格を持つ「眠りと健康経営の専門家」です。
◎補助金・助成金申請のお手伝いもしています。
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