最近、部下が急に休みがちで…業務にも支障が出てて困ってるんだ。
うちもそういうのあってさ。今は月1でカウンセラーと話せるように変わったんだよ。
こんにちは、Sailing Dayの羊一です。
このように企業によって、メンタルヘルスへの取り組みには大きな差があります。
現代の働き方では、知らず知らずのうちに心に負担がかかっていることがあります。そこで今、企業が注目しているのがメンタルヘルスのケアです。
今日は、メンタルヘルスについて解説していきます。
健康経営における「メンタルヘルス」とは、社員のこころの健康を守り、働きやすい環境をつくる取り組みのことです。
簡単に言うと、「こころの健康」
身体と同じように、心も調子を崩すことがあります。
「報連相が減った」
「朝の出社が遅れがち」
「ちょっとしたことでイライラするようになった」
ストレスが溜まると、このような変化が出ることがあります。
健康経営というと、食事や運動など体の健康に目が向きがちですが、「心の健康＝メンタルヘルス」も同じくらい大切です。なぜなら、心の状態が社員の働き方や職場全体の雰囲気に大きく影響するからです。
たとえば、メンタルヘルスにしっかり取り組むことで、こんな良いことがあります。
◎社員の離職や休職を防げる
ストレスや悩みが積み重なると、心の調子を崩して長く休むことがあります。早めに気づいて対策することで、こうした長期離脱や退職を防ぐことができます。
◎仕事への集中力やチーム力が高まる
気持ちに余裕があると、自然とまわりへの思いやりが生まれたり、前向きに仕事に取り組めたりします。結果として、職場のチームワークも良くなっていきます。
◎企業のイメージアップにつながる
心も体も整えやすい職場は「ここで働きたい」「ずっと働き続けたい」と思ってもらいやすくなります。採用や人材の定着にも良い影響があるのです。
社員が安心して働ける環境をつくることは、会社にとっても大きなメリットになりますよ。
心の健康＝メンタルヘルスの維持も、健康経営の大事な柱。下記のような具体例があります。
ストレスチェックの実施
社員のストレス度合いを確認
相談体制の整備
産業医や外部カウンセラーへの相談窓口の設置など
メンタル不調の予防・早期発見
面談やアンケートなどで兆候を見逃さない
職場の人間関係や働き方の見直し
ハラスメント防止研修や、柔軟な勤務制度の導入
休職者の職場復帰支援
スムーズに戻れるように、段階的な復職プランを用意
ワークライフバランスって聞いたことありますか？
ワークライフバランスとは、
仕事（ワーク）と生活（ライフ）の調和（バランス）をとること
仕事も家庭・育児・趣味・健康・地域活動などの私生活もどれも大切にして、充実した日々を過ごしたい！そう思う人は多いです。
そのため、下記に注目している企業も多いです。
◎有給休暇取得の促進
取得しやすい雰囲気づくり、取得目標の設定、上司による取得奨励を目指す。
◎育児・介護との両立支援
育児短時間勤務、時間単位の有給取得、時差出勤などの柔軟制度を設ける。
◎テレワーク・フレックスタイム
働く場所や時間を柔軟にする。
テレワークが浸透した今、週に1度でも導入されていると、通勤時間がなくなり心に余裕が生まれます。
メンタルヘルスの具体例と休みやすさ・働きやすさについてあげさせていただきましたが、「うちは社員数も少ないし、そこまで手が回らないよ」という声もよく聞きます。
実は、小さな会社だからこそできる、心のケアの工夫があります。
①担当者を決めて「誰が見るか」を明確に
まずは、社員のこころの健康に目を配る担当者を1人決めることからスタートしよう。
専門知識がなくても大丈夫。人事や労務、あるいは日ごろ社員とよく話している方が担当になるだけで、「誰も見ていない」状態は防げます。
②相談しやすい雰囲気づくり
制度やルールよりも大事なのは、「困ったら話せる」安心感。
ふだんの雑談やランチの時間など、ちょっとした場面で「最近どう？」と声をかけるだけでも、社員は心強く感じます。
③プライバシー配慮
悩みごとを話してくれたとき、その内容を他の社員に話さないことがとても大切。
「社内に相談しても大丈夫」と思ってもらうためには、守秘義務を守る姿勢を明確にしましょう。
④外部支援の活用
もし深刻な状態に気づいたら、一人で抱え込まず、外部機関に相談することが大切。
地域産業保健センター（無料）や、厚労省の「こころの耳」など、小規模事業者向けの支援もあります。
従業員50人未満の中小企業でも、メンタルヘルス対策は企業の持続的な成長と社員の健康維持に不可欠です。法的義務は緩やかですが、積極的な取り組みが求められます。
外部支援を活用し、社内体制を整備することで、働きやすい職場環境を実現しましょう。
① 週1回の「ミニ面談」や「1on1（ワンオンワン）」
②ストレスをためない「小休憩・リフレッシュタイム」
③メンタルヘルスに関するミニ研修・社内勉強会
社員と上司が10〜15分ほど、雑談も交えながら近況を話す時間をつくることで、困っていることがないか？を聞くきっかけになる。
ポイント：「体調はどう？」「最近、よく眠れてる？」など、軽い声かけから始めてみる。
午後15時など時間を決めて、みんなでストレッチ、音楽を流しておやつタイムなど楽しみながら気分転換できる場を日常に取り入れる。
ポイント：休憩＝サボりではなく「効率アップのため」として取り組むと◎
ストレスとのつきあい方やセルフケアの簡単な講座を開催する。Zoomなどオンラインも利用して、外部講師に依頼するのもおすすめ。
ポイント：専門的すぎず「自分にもできる」と思える内容が良い。
休みが取りやすい仕組み、相談しても評価に響かない社風づくりも大切です。中小企業だからこそできる、温かみのあるサポートをしてみましょう。
「専門的なことができなくても、社員が安心して話せる場をつくる」ことが、立派なメンタルヘルス対策です。「ミニ面談の日」を週1でカレンダーに入れてみるのもおすすめです。
塩野義製薬株式会社
具体的な施策として、カウンセラーによる組織介入や在宅勤務制度の導入、フレックスタイム制度のコアタイム廃止などを実施しました。これらの取り組みにより、メンタル不調者の減少や生活習慣病リスク値の改善、喫煙者の減少といった成果が得られています。
（出典：マイナビ健康経営 より）
経済産業省が認定している健康経営優良法人認定制度には、申請時、下記の健康経営のチェック項目があります。
1.メンタルヘルスについての相談窓口の設置および周知を行っている
2.ウェアラブルデバイスにより従業員自身のセルフチェック等を支援している
3.マインドフルネス等の実践支援を行っている（実施場所や実施時間の確保等）
4.従業員にとって安心かつ快適な職場環境の整備について管理職を評価・教育する仕組みがある（部下による360度評価制度等）
5.メンタルヘルスについての外部相談窓口の活用および周知を行っている
6.従業員に対する定期的な面談・声かけを行っている
7.不調者に対して外部EAP（従業員支援プログラム）機関等と連携した復職サポート体制を構築している
8.不調者に対してリワークプログラム（認知行動療法等）の（社外での）提供を行っている
9.取引先等他社や顧客等からのハラスメントに関する対策を明文化し社内周知を行っている
10.特に行っていない ⇒評価項目不適合
健康経営は“コスト”ではなく、長く強く続く会社をつくるための戦略です。
メンタルヘルスの取り組みも、できることから少しずつやっていきましょう。
小さな取り組みが、社員の働きやすさや会社の魅力を自然と引き上げてくれます。
◎メンタルヘルスは健康経営の大切な柱
▶︎社員の「こころの健康」を守ることが、働きやすさにつながる
◎社員の心の不調は早期発見と予防がカギ
▶︎放置せず、日常的な声かけや小さな変化に気づくことが重要
◎取り組みの例
▶︎週1のミニ面談／1on1、気軽なリフレッシュタイム、相談体制の整備など
◎中小企業でもできる工夫がある
▶︎担当者を決める、相談しやすい空気づくり、守秘義務の配慮、外部支援の活用
◎健康経営はコストではなく未来への投資
▶︎社員の安心は、定着率や企業イメージ向上にも直結
◎小さな一歩が、会社と社員の笑顔につながる！
▶︎まずは「雑談からの声かけ」から始めてみよう